言語

• ［文字］

• 2000.12.8.ja 国語審議会「国際社会に対応する日本語の在り方」――文部科学省

• 1946.3.ja 「くぎり符号の使ひ方〔句読法〕(案)」（参考資料）〔文部省教科書局調査課国語調査室〕――文化庁
• 1946.3.ja 「くりかへし符号の使ひ方〔をどり字法〕(案)」（参考資料）〔文部省教科書局調査課国語調査室〕 [W]――文化庁
• 1952.4.4.ja 「公用文作成の要領」（昭和27年 内閣閣甲16号「公用文改善の趣旨徹底について（依命通知）」）〔内閣官房長官。「各省庁次官」宛て〕 [W]――「実務の友」の「裁判文書作成の技術」の「公用文作成要領」

• ―.ja 「用字彙記(wiki)」――消火噐氏

• 1946.11.16.ja 「当用漢字表」（昭和21年 内閣告示第32号）〔内閣総理大臣 吉田茂。1981.10.1廃止〕 [W]――「菊池眞一研究室」
  • 1946.11.16.ja 「当用漢字表の実施に関する件」（昭和21年 内閣訓令第7号）〔内閣総理大臣 吉田茂。「各官庁」宛て。1981.10.1廃止〕――「菊池眞一研究室」
• 1948.2.16.ja 「当用漢字音訓表」（昭和23年 内閣告示第2号）〔内閣総理大臣 片山哲。1973.6.18廃止〕
  • 1948.2.16.ja 「当用漢字音訓表の実施に関する件」（昭和23年 内閣訓令第2号）〔内閣総理大臣 片山哲。「各官庁」宛て。1973.6.18廃止〕――文化庁
• 1949.4.28.ja 「当用漢字字体表」（昭和24年 内閣告示第1号）〔内閣総理大臣 吉田茂。1981.10.1廃止〕――青空文庫「漢字表一覧」
  • 1949.4.28.ja 「当用漢字字体表の実施に関する件」（昭和24年 内閣訓令第1号）〔内閣総理大臣 吉田茂。「各官庁」宛て。1981.10.1廃止〕――青空文庫「漢字表一覧」
• 1956.7.5.ja 国語審議会「同音の漢字による書きかえ」 [W]――Wikisource
  • 2001.11.27-2005.3.22.ja 野嵜健秀氏「同音の漢字による書きかえ(昭和31年7月5日国語審議会報告)」――野嵜健秀氏「言葉 言葉 言葉」の「國語國字問題解説」の「國語の歴史」
  • 2002.3.13-11.18.ja 富山いづみ氏「「同音の漢字による書きかえ」逆変換」――富山いづみ氏「風がそよぐ場所」
• 1972.6.28.ja 国語審議会「当用漢字改定音訓表」――「菊池眞一研究室」
• 1972.6.28.ja 国語審議会漢字部会「「異字同訓」の漢字の用法」（参考資料）――「実務の友」の「裁判文書作成の技術」の「公用文作成要領」
• 1973.6.18.ja 「当用漢字音訓表」（昭和48年 内閣告示第1号「漢字の音訓使用の目安を定める等の件」）〔廃止?〕――阪神水道企業団「例規類集」
  • 1973.6.18.ja 「「当用漢字音訓表」の実施について」（昭和48年 内閣訓令第1号）〔廃止?〕――阪神水道企業団「例規類集」
• 1981.10.1.ja 「常用漢字表」（昭和56年 内閣告示第1号）〔内閣総理大臣 鈴木善幸。2010.11.30廃止〕――文部科学省
  • 1981.10.1.ja 「「常用漢字表」の実施について」（昭和56年 内閣訓令第1号）〔内閣総理大臣 鈴木善幸。「各行政機関」宛て。2010.11.30廃止〕――文化庁
  • 1981.10.1.ja 「公用文における漢字使用等について」（昭和56年 内閣閣第138号「公用文における漢字使用等について（通知）」）〔内閣官房長官。「」〔各省庁事務次官〕宛て〕――「実務の友」の「裁判文書作成の技術」の「公用文作成要領」
    • 1981.10.1.ja 「「公用文における漢字使用等について」の具体的な取扱い方針について（通知）」（昭和56年 内閣閣第150号 庁文国第19号）〔内閣官房内閣参事官室首席内閣参事官　文化庁文化部長。「」宛て〕――「自治体政策法務ぺーじ」の「公用文の書き方等に関する内閣告示・訓令、諸通知等」の「公用文における漢字使用等について」
  • 1981.10.1.ja 「法令における漢字使用等について」（昭和56年 内閣法制局総発第141号「法令における漢字使用等について（通知）」）〔内閣法制次長。「」〔各省事務次官〕宛て。2010.11.30廃止〕――「実務の友」の「裁判文書作成の技術」の「公用文作成要領」
• 2000.12.8.ja 国語審議会「表外漢字字体表」――文部科学省
• 2010.11.30.ja 「常用漢字表」（平成22年 内閣告示第2号）〔内閣総理大臣 菅直人〕 [W]――文化庁
  • .ja 抄〔「（付）　字体についての解説」〕――kakijun氏「漢字の正しい書き順（筆順）」
  • 2010.11.30.ja 「公用文における漢字使用等について」（平成22年 内閣訓令第1号）〔内閣総理大臣 菅直人。「各行政機関」宛て〕――「実務の友」の「裁判文書作成の技術」の「公用文作成要領」
  • 2010.11.30.ja 「法令における漢字使用等について」〔内閣法制局長官 梶田信一郎〕――「実務の友」の「裁判文書作成の技術」の「公用文作成要領」
    • 2010.11.30.ja 「法令における漢字使用等について（通知）」（平成22年 内閣法制局総総第208号）〔内閣法制次長。「各府省庁事務次官等」宛て〕――「実務の友」の「裁判文書作成の技術」の「公用文作成要領」
  • 2010.11.30.ja 「常用漢字表の改定に伴う中学校学習指導要領の一部改正等及び小学校，中学校，高等学校等における漢字の指導について（通知）」（平成22年 22文科初第1255号）〔文部科学大臣政務官 笠浩史。「各都道府県教育委員会」・「各指定都市教育委員会」・「各都道府県知事」・「附属学校を置く各国立大学長」・「構造改革特別区域法第12条第1項の認定を受けた地方公共団体の長」宛て〕――文部科学省
  • 2010.11.30.ja 「大学入学者選抜時における常用漢字表の取扱いについて（通知）」（平成22年 22文科高第895号）〔文部科学大臣政務官 笠浩史。「各国公私立大学長（大学院大学を除く）」・「独立行政法人大学入試センター理事長」宛て〕――文部科学省

• ―.ja 「GlyphWiki」――上地宏一氏
• ―.ja 「字典 Wiki」――中村明裕氏

• 1957.12.ja 「筆順指導の手びき」〔文部省〕 [W]
  • .ja 抄〔「まえがき」・「1. 本書のねらい」・「2. 筆順指導の心がまえ」・「5. 本書使用上の留意点」〕――「書のひろば」

• ―.ja 「歴史的かなづかひは生きてゐる!」――正かなづかひ 理論と實踐
• 不明-2011.9.17.ja 「“旧仮名遣い”と呼ばないで」――Kan-chan〔押井徳馬〕氏「はなごよみ」

• 1946.11.16.ja 「現代かなづかい」（昭和21年 内閣告示第33号）〔1986.7.1廃止〕――国立公文書館「デジタルアーカイブ」
  • 1946.11.16.ja 「「現代かなづかい」の實施に関する件」（昭和21年 内閣訓令第8号）〔内閣総理大臣〔吉田茂〕。「各官廳」宛て。1986.7.1廃止〕――国立公文書館「デジタルアーカイブ」
• 1973.6.18.ja 「送り仮名の付け方」（昭和48年 内閣告示第2号「送り仮名の付け方のよりどころを定める等の件」）〔2010.11.30改正〕 [W]――文化庁
  • 1973.6.18.ja 「「送り仮名の付け方」の実施について」（昭和48年 内閣訓令第2号）〔内閣総理大臣 田中角榮。「各行政機関」宛て〕――文化庁
• 1986.7.1.ja 「現代仮名遣い」（昭和61年 内閣告示第1号） [W]――文部科学省
  • 1986.7.1.ja 「「現代仮名遣い」の実施について」（昭和61年 内閣訓令第1号）〔内閣総理大臣 中曽根康弘。「各行政機関」宛て〕――Wikisource
  • 1986.7.1.ja 「学校教育における「現代仮名遣い」の取扱いについて」（昭和61年 文初小第241号）〔文部省初等中等教育局長。「各都道府県教育委員会教育長・各都道府県知事・附属学校を置く各国立大学長・国立久里浜養護学校長」宛て〕――文部科学省
• 1988.7.20.ja 「法令における拗音及び促音に用いる「や・ゆ・よ・つ」の表記について」（昭和63年 内閣法制局総発第125号「法令における拗（よう）音及び促音に用いる「や・ゆ・よ・つ」の表記について（通知）」）〔内閣法制局長官総務室。「内閣官房内閣参事官室」宛て〕――「実務の友」の「裁判文書作成の技術」の「公用文作成要領」

• 1991.6.28.ja 「外来語の表記」（平成3年 内閣告示第2号）〔内閣総理大臣 海部俊樹〕 [W]――文化庁
  • 1991.6.28.ja 「『外来語の表記』の実施について」（平成3年 内閣訓令第1号）〔内閣総理大臣 海部俊樹。「各行政機関」宛て〕――文化庁
• 2000.12.26.ja 「外来語・外国語の取扱い及び姓名のローマ字表記について（依頼）」（平成12年 庁文国第44号）〔文化庁次長。「」宛て〕――文化庁

• 1954.12.9.ja 「ローマ字のつづり方」（昭和29年 内閣告示第1号）〔内閣総理大臣 吉田茂〕 [W]――文部科学省
  • 1954.12.9.ja 「ローマ字のつづり方の実施について」（昭和29年 内閣訓令第1号）〔内閣総理大臣〔吉田茂〕。「各官庁」宛て〕――「実務の友」の「裁判文書作成の技術」の「公用文作成要領」

• 2000.12.8.ja 国語審議会「現代社会における敬意表現」――文部科学省

• 1954.11.25.ja 「法令用語改善の実施要領」（昭和29年 法制局総発第89号）〔法制局次長 林修三。「」宛て。2010.11.30廃止〕――「自治体政策法務ぺーじ」の「公用文の書き方等に関する内閣告示・訓令、諸通知等」の「法令用語改正要領」
• 1981.ja 「条例等に用いられている障害者に関する不適当用語の改正について」（昭和56年 自治行第5号）
• 1982.ja 「条例等に用いられている障害者に関する不適当用語の改正について」（昭和57年 自治行第12号）